これまでの記事では、土壌汚染調査から対策工事に至るまでの全体の流れや、土壌調査・対策工事の3つのフェーズ、①地歴調査②状況調査・詳細調査（表層土壌調査・ボーリング調査）③土壌汚染対策工事それぞれの内容や方法、フェーズ1の調査にかかる費用について解説してきました。今回の記事では、フェーズ2の状況調査・詳細調査にかかる費用の相場や増減要因について、詳しく解説いたします。
状況調査・詳細調査の概要
フェーズ2の状況調査・詳細調査は、地歴調査の結果を基に、汚染のおそれがある土地の土壌を実際に採取、分析し、土壌汚染の有無や、汚染の分布範囲を測定する調査です。フェーズ2の調査は、状況調査と詳細調査の二段階に分けられます。
状況調査では、土壌ガス調査及び表層土壌調査によって、表層から50cmまでの土壌試料と、土壌中のガスを採取し、特定有害物質の有無や、平面的な汚染の分布を調べます。土壌汚染対策法では、特定有害物質は大きく３つに分類されており、それぞれの種類によって、最適な調査方法が異なります。第一種特定有害物質（揮発性有機化合物）の調査では、表層部の土壌ガス調査によって、土壌中から揮発してくるガスを採取・分析することで土壌汚染の存在と汚染の面積を確認します。鉛などの第二種特定有害物質、PCBなどの第三種特定有害物質を調査する場合には、表層土壌調査が行われます。地表面から深さ5cmまでの土壌試料と、深さ5cmから50cmまでの土壌試料を採取し、それらを等量混合して分析します。
状況調査の結果、特定有害物質の濃度が基準値を満たしていれば、土壌汚染のない土地と判断することができますが、基準値を超える濃度で特定有害物質が検出された場合には、汚染の深度を測定するため、該当する区画で詳細調査（ボーリング調査）を実施します。ボーリング調査の範囲は原則10mまでとされており、一般的には、1.0m毎に土壌を分析し、2深度連続して基準を満たした地点が、対策深度となります。ちなみに、このボーリング調査の基準となる1深度の間隔は、調査の対象となる特定有害物質の種類等の調査項目によって異なる場合もあります。また、必要に応じて地下水の流れや水質についても調査する場合があります。これらの状況調査・詳細調査を行うことで、特定汚染物質の基準超過項目や、汚染土壌の平面分布と深度（ボリューム）が明確になります。
状況調査・詳細調査の方法
フェーズ2では、状況調査・詳細調査によって設定した調査区画の表層部の土壌を採取して調査し、実際の汚染の範囲を判定します。調査を実施する前にまず、フェーズ1の地歴調査の結果を基にして、土壌汚染が存在するおそれのある分布範囲を把握し、土壌汚染対策法施行規則第四条によって規定された方法で調査対象区画を選定します。
調査の対象となる土地は、最北端を起点として敷地を10m×10mの単位区画に分け、この10ｍ格子を基本的な調査単位区画として採取・分析します。調査対象区画の選定方法は、土壌ガス調査と表層土壌調査でそれぞれ異なります。土壌ガス調査では、土壌汚染のおそれの少ない土地の場合は、30m格子（900㎡）に1地点の割合で調査を行いますが、土壌汚染のおそれがある土地では、10m格子(100㎡)に1地点の割合で調査をします。
表層土壌調査は、土壌汚染のおそれの少ない土地の場合は、30m格子（900㎡）に対して、5地点から試料を採取します。土壌汚染のおそれがある土地では、10m格子(100㎡)に1地点の割合で調査をします。表層土壌調査では、地表面から深さ5cmまでの土壌試料と、深さ5cmから50cmまでの土壌試料を、等量混合して分析します。表層土壌調査の方法では、まず埋没管等を確認のうえ、調査対象地に被覆物がある場合は、コアカッター等で被覆部を堀削します。その後砕石を取り除き、地表面を露出させ、土壌試料が採取できる状態にします。このコア抜き作業の段階で、被覆部分の厚さ、砕石の厚さを管理して、地表面までの深さを記録します。土壌試料は、ダブルスコップ、ハンドオーガー等を用いて露出した地表面から数えて表層5cm～表層下50cmまでの深度を２つに分けて採取され、「土壌溶出量調査に係る測定方法」（平成15年3月6日 環境省告示第18号）及び「土壌含有量調査に係る測定方法」（平成15年3月6日 環境省告示第19号）に定める方法に基づき、第二種有害物質を測定します(1)。調査終了後の調査孔は、裸土の場合は周辺土や発生土で埋め戻し、コンクリート面はモルタルで、アスファルト面は常温の合材アスファルトで補修します。
詳細調査は、状況調査（土壌ガス調査・表層土壌調査）の結果、指定基準値を超える汚染物質が検出された場合に行われます。これまでの調査で明らかとなった汚染の平面分布から、ボーリング調査や地下水汚染調査が必要な地点を選定します。これらの詳細調査によって、深度方向への汚染の広がりを調べることで、対象地における汚染の三次元的な分布を把握し、汚染源の特定を目指します。そして、詳細調査の結果に従って、個々のケースに最適な土壌汚染対策工事の施工計画を立案します。
ボーリングの深度は原則10mまでと定められており、試料の採取深度は5～50cm、1m、2m、3m、4m、5m、6m、7m、8m、9m、10mと規定されています。採取した試料の分析の結果、2深度連続して基準をクリアした上の深度までが対策深度になります。ボーリング調査に用いる機材には、自走式ボーリング、機械式簡易ボーリング等、さまざまな種類があり、それぞれ採取スピードやサンプリングの精度等の性能が異なるため、対象地の敷地の広さや採取する土壌の土質等の対象地の状況や、調査目的に応じて最適な手法が選定されます。
状況調査・詳細調査にかかる費用
状況調査・詳細調査にかかる費用は、対象物質の種類や数、調査項目数、対象となる土地の面積や形状、アスファルトや土間コンクリート等の表面被覆の有無や厚さ、対象地の地層の種類、作業場所の広さ等によって増減します。土壌汚染対策法に従って、フェーズ1の地歴調査の結果区分けされた、「①土壌汚染のおそれがない」「②土壌汚染のおそれが少ない」「③土壌汚染のおそれが比較的多い」の３区分の比率によって、採取地点の数や調査深度が決定され、土壌汚染のおそれが多い箇所が多いほど、調査費用は高くなります。
状況調査・詳細調査は、一般的に10ｍ格子（100㎡）を基本的な調査単位区画とするため、土地の形状が正方形に近いほど調査費用は安くなります。また、コンクリートやアスファルト等の被覆がない裸地であれば、コアカッターを用いたコア抜き作業や砕石の除去作業が必要ないため、作業日数も短く、費用も安くなります。
また、土壌ガスや表層土壌を採取・分析する状況調査と、ボーリング調査を実施する詳細調査とで費用は変わってきます。表層土壌を調査する状況調査は、900㎡あたり作業日数は約3～4週間で、費用は20万円～60万円ほどが一般的です。調査費用は特定有害物質の使用履歴の有無や、土地の形状や場所、土間コンクリートの厚さや調査地点の数によって大きく増減します。対象地に建物等があり、測量が困難な場合には測量費が上がり、被覆物が厚い場合や廃棄物等の掘削障害がある場合にも、コア抜き費が生じます(2)。
ボーリング調査を行う詳細調査は、作業日数は約1ヶ月から2ヶ月、1地点（100㎡）あたりの費用は20万円～80万円ほどで、汚染の状況や程度によって、トータルの費用は数百～数千万円にまで及ぶことがあります。必要なボーリングの本数によって、搬入資機材や設置方法が変わってくるため、費用は大きく変動します。汚染物質の種類や濃度により、ボーリングの深度や調査項目の数が変わるため、それに伴って費用も変動します。対象地の地質や地層の種類によって、掘削が困難で施工性が悪い場合には費用が上がります。また、ボーリング調査に伴う行政対応や提出書類の作成、ボーリング作業による騒音対策等が必要な場合には、別途費用が必要になることもあります(3)。
株式会社エコ・テックの土壌汚染調査及び対策工事について
株式会社エコ・テックでは、調査・分析だけでなく対策方法のプランニングや土地の活用方法のご提案まで、土壌汚染の専門家として様々なアドバイスを行っています。土壌汚染にまつわる一連の問題解決に向け、調査から浄化、リサイクルまで、トータルで承ります。全国（東京・名古屋・大阪・岡山・福岡等）で、無料相談・無料見積もりを実施しておりますので、土壌汚染に関するご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
